癌に対する外科切除術のみで完全に治る癌は早期癌に限られることは明らかになっており、それよりも少しでも進行した状態の癌腫については外科切除術のみでは完全治癒はむつかしく、再発が起こってしまう、すなわち外科切除の限界が明らかとなっているのです。
そこで外科治療の補助としての化学療法が検討されて来ているのです。
外科化学療法の実施に際して念頭においておかねばならないのは内科化学療法とは大きく考え方が異なっているということである。施設によっては術後の化学療法は手術後に主治医が交代し腫瘍内科に転科して行われているようですが、外科化学療法としては外科主導で行われなくてはならないのです。
外科切除の対象となる患者さんの体の中には、大きな主病巣とその周囲の肉眼的には確認できないような小さな病巣、リンパ節転移あるいは全身的転移を起こす可能性のある遊離癌細胞などが存在しています。
この状態から手術で主病巣と周囲のリンパ節を含めて郭清しても目に見えない癌細胞を全て取り除くことは困難であり、がん細胞の遺残は避けられません。そこでこの遺残した癌細胞を処理するために抗癌剤の力を利用するのです。手術により主病巣は切除してしまうので術前化学療法の標的になるのは主病巣ではなく、確認できないような遺残してしまう可能性のある癌細胞であり、術後には遺残している可能性のある癌細胞なのです。癌細胞の数としてはごく少ないと考えて良く、主病巣を治療対象とする内科的化学療法と比べ使用する抗癌剤の量も当然少なくとも良いだろうと考えるべきです。副作用である血球減少、癌に対する免疫力を担うリンパ球減少が起こらない範囲内での薬剤組み合わせ、投与を工夫してゆく余裕があることも要点である。
また癌細胞の分裂増殖は手術に関係なく連続的に起こっていると考えておかねばならず、術後少し時期を待って、癌細胞が増えてから化学療法を行うというのは理論的に妥当性がないのです。